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ゲームアカウント販売では残念ながら、「詐欺にあってしまった」という声がなくなりません。

オンラインゲームがパソコンやスマホで気楽にできる時代になり、より身近なものになった今、詐欺をしようとたくらむ人も増えているのかもしれません。

でも、ゲームアカウント取引で起こる詐欺は、未然に防ぐことは可能です。

この記事では、ゲームアカウント販売で詐欺にあった場合にどうすべきかをご紹介します。

とはいえ本来は、詐欺にあわないよう行動するのがベストです。

記事の最後には、未然に詐欺を防ぐための予防策についても解説していきます。

ゲームアカウントの販売とは？

「ゲームアカウント販売」というと、主にオンラインゲームやスマホアプリのアカウント販売を意味します。

ログインに必要なIDやパスワードに価値をつけ販売することで、売買取引が成立することが多いです。

ゲームアカウントのレベルが高い場合や、レアキャラを持っている場合には、高値で取引できることもあります。

ただし、この取引は主にオンライン上で完結するため、お互いが匿名の状態でも取引ができてしまいます。

匿名のまま取引をすることが、詐欺に巻き込まれる主な原因です。

ゲームアカウント販売で起こりうる詐欺とは？

ゲームアカウント販売で起こりうる詐欺のほとんどが、「持ち逃げ」です。

取引の途中で相手が姿を消すことも容易な取引の場合、このような詐欺が発生しやすいです。

SNSなど匿名性のある場所で取引は危険

例えばTwitterなどのSNSでは、ハッシュタグ(#)などを使って取引相手を集う人が見掛けられます。

SNSで取引相手を探している人のほとんどが匿名であり、本名や顔を隠したまま取引をすることになります。

ゲームアカウントの販売には郵送をともなわないため、お互いの本名や住所を知る必要もなく、「じゃあ取引成立で」という口約束だけで取引をします。

お互いの身元がわからないからこそ、持ち逃げ詐欺が発生しやすいです。

ゲームアカウント販売で詐欺にあった！返金はしてもらえる？

ゲームアカウント販売で詐欺にあった場合、返金はしてもらえるでしょうか？

泣き寝入りをする人も多いですが、条件がそろえば返金をしてもらえる可能性はあります。

それぞれについて、詳しく解説します。

返金される可能性があるケース1：犯人を特定できる場合

ゲームアカウント販売で詐欺にあった場合、犯人を捕まえることができれば返金してもらえる可能性はあります。

例えば、銀行口座に振り込みを求められた場合には、本人を特定することもできるでしょう。

一方で、ゲームアカウントを売ったもののお金が振込まれずに逃げられた場合、特定することが難しい可能性も高いです。

オンラインで完結できる取引のおそろしさは、相手を特定できないことにあります。

返金してもらえずに逃げ切られることは多いため、必ず相手が特定できる状態で取引をしましょう。

返金される可能性があるケース2：証拠がある場合

取引で詐欺にあったことが証明できる必要があります。

例えば、取引相手とのメッセージはスクリーンショットをしてとっておくなど、相手がアカウントを消した場合にも手元に証拠が残るようにしましょう。

一方で証拠がない場合には、返金される望みは薄まります。

もちろん取引相手と直接交渉をして返金してもらえるのがベストですが、交渉に取り合ってもらえない場合や、相手が特定できても接触をしたくない場合には、警察を頼ることになるでしょう。

自力で解決できない場合には、証拠を用意しておく必要があります。

ゲームアカウント販売で詐欺にあった！警察は動いてくれる？

ゲームアカウント販売で詐欺にあった場合、論理的には警察は動いてくれるはずです。

しかし、警察は「ゲームアカウントの売買」を理由とする犯罪に対して、積極的に動いてくれない傾向があります。

利用規約は法律とは違うため、あくまでゲームをするときの「ルール」という立ち位置。

法律違反ではない以上、警察に軽蔑される筋合いはありません。

ただしこの場合、警察は「詐欺」という犯罪の存在を知りながら見過ごそうとしていることになるため、被疑者側は文句を言う権利はあるでしょう。

【関連記事】ゲームアカウントの販売は違法？利用規約違反との違いとは？RMTの解説

ゲームアカウント売買で詐欺にあったら被害者も捕まるの？

よく「ゲームアカウント売買で詐欺にあった場合、被害者も捕まるかもしれない」と悩んでいる人がいます。

結論をお伝えすると、「詐欺にあった被害者は捕まりません」。

ゲームアカウント売買で詐欺が起きた場合と同様で、法律が裁くのは「加害者」です。

それなのに「被害者も逮捕されるかもしれない」と疑念が生まれるのは、「ゲームアカウントの売買が規約違反」だと知っているケースです。

規約違反や法律違反ではないので捕まる心配はありませんが、モラルを意識するならおすすめしません。

詳しくは別記事で解説しています。

【関連記事】ゲームアカウント売買で詐欺をしたら警察に捕まる？被害者も逮捕される？

まとめ：ゲームアカウント販売の詐欺は未然に防ごう

ネット上で人と知り合うことが普通になり始めているからこそ、相手はしっかり選ぶことを徹底しなくては危険です。

詐欺ができる匿名性のある取引をするから、ゲームアカウント売買で詐欺が起きてしまいます。

つまり、詐欺ができない状態での取引なら、安全性は保たれるのが当然ということ。

例えばゲームアカウント売買サイト「RMT Channel」は、ユーザー全員の本人確認を必須とすることで、詐欺対策をほどこしています。

ユーザーどうしはお互いの個人情報を閲覧できないため個人情報は守られますが、RMT Channel側が必ず本人確認を済ませているため、詐欺師が逃げ切ることはできません。

詳しくは下記の別記事でご紹介しています。

「詐欺に巻き込まれない環境でゲームアカウント売買をしたい」という方は、あわせてご確認ください。

▼参考記事
【RMT Channel】本人確認に必要な時間は？必要書類と登録の流れ